意外な落とし穴?後払いアプリで必要な審査とその内容

後払いアプリの審査内容と基準を徹底解説しました。クレジットカードとの違いや信用情報機関の重要性、職場への在籍確認の要否など、審査に不安がある人が気になるポイントを特に詳しく紹介しています。

後払いアプリの審査について

審査について

後払いアプリの後払い機能を使うには原則として審査に通過する必要があります。
審査基準は非公開になっていることが多いですが、一部の後払いアプリは俗に言うブラックユーザーなど、クレジットカード・消費者金融の審査に通らない人でも利用できるケースがあります。
後払いアプリの審査について徹底解説いたします。

後払い機能なしは審査不要

VISAバーチャルカードを発行するバンドルカードなど、事前チャージがメインの後払いアプリは審査不要で利用できます。
アプリをダウンロードして実際にキャッシュレス決済するまで審査不要で利用できますが、後払い機能を使う場合は何かしらの審査が必要です。
なお、PayPayなど一部の後払い機能があるアプリでは、申込時に年齢認証や本人確認など最低限の審査を設けている場合があります。

信用情報の照会

信用情報機関の場合

審査の内容は後払いアプリの種類によって様々です。
まずポイントになるのが、運営会社が信用情報機関の会員になっているかです。
信用情報機関とは、クレジットカードや各種ローンなどの利用状況を共有する業者向けのサービスで、信販会社(クレジットカード会社)・消費者金融・銀行は何かしらの信用情報機関の会員になっています。
ペイディなどの後払いアプリも信用情報機関の会員になっている所があり、この場合は申込者の信用情報を照会されることになります。

信用情報機関の会員になっている後払いアプリは、直近5年で支払い遅延・貸し倒しなどの問題を起こしているブラックユーザーだと基本的に利用できません。
バンドルカードなど信用情報機関には加盟していない後払いアプリは、自社サービスの利用履歴に問題がなければ誰でも審査に通る可能性があります。

在籍確認が原則不要

クレジットカードや消費者金融は原則として勤務先への在籍確認が行われます。
在籍確認とはクレジットカード会社などが社名を伏せて勤務先に電話をかけ、勤務先情報に書かれた会社に在籍しているか確認する審査方法です。

後払いアプリは原則として勤務先への在籍確認が行われません
クレジットカードと同等の審査が行われるPayPayあと払いでも、原則として在籍確認は不要です。
ただし、入社して間もないケースなど例外的に在籍確認が行われるケースもあるので注意しましょう。
在籍確認をされたくない方は、勤務先情報不要で申込できる後払いアプリがオススメです。

審査が緩いおすすめアプリ

審査が緩いアプリ

後払いアプリの中でも特に審査が緩いおすすめアプリは、バンドルカード・B/43とメルペイスマート払いです。
バンドルカードは信用情報機関非加盟で3000円~50,000円の少額な限度額設定をすることで、新規はほぼ審査不要で利用できると言われています。
バンドルカードの後払い機能「ポチっとチャージ」はAGミライバライ株式会社が提供するサービスです。
B/43などもAGミライバライ株式会社が後払い機能の提供をしているため、バンドルカードと同じ審査内容になっています。
少額の限度額設定になって後払い機能の利用毎に手数料を取られてしまいますが、審査に不安要素がある方から人気を集めている後払いアプリです。

メルペイスマート払いはメルカリなど自社サービスの利用実績で審査が行われています。
後払い機能の利用実績が少なくても、メルカリで問題ない取引を多数してきた実績があれば高額な限度額設定を認められる可能性があります。